低炭素社会の実現に向けた取組みは、どんどん進められ、日本でも2010年に「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」が施行され、これにより低層の公共建築物の木造化率は90％を越えました。そして、2021年には「脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律」が施行され、公共建築物だけでなく民間建築物でも木材利用が推奨されるようになっております。
さらに、木造は脱炭素につながるだけでなく、鉄やコンクリートとよりもコストを抑えられ、木のぬくもりによって建物を使う人が居心地の良いと思える空間をつくりだすことが可能となっております。